【二地域居住】セカンドハウスづくりのABC ①

自然豊かな地方にセカンドハウスを持ち、都市部の拠点と行き来しながら暮らす「二地域居住」というスタイルが広まっている。気になるコスト面の課題や最新情報についてフィナンシャル・プランナーの山口りなさんにお話を伺ってみた。

取材協力/FPサテライト(株)  山口りなさん

みんなどうしてるの? セカンドハウスのトレンド

20~30代を中心に広がる「二地域居住」スタイル

これまでセカンドハウスといえば、リタイア世代が週末や休暇に自宅を離れ、地方でゆったり余暇を過ごすイメージが強かった。しかし、ここ数年で20~30代を中心に、セカンドハウスと都市部を行き来する二地域居住スタイルが広がってきている。

「リクルート住まいカンパニーの『デュアルライフ(2拠点生活)に関する意識・実態調査』(SUUMO調べ)では、二地域居住を実現した人の半数以上が20~30代でした」と山口さん。特に子育て世代は、子どものためにより良い環境を求めて地方に拠点を持ち、必要に応じて都市部と行き来するケースも多いとか。これまでの「都市部に軸足を置き、週末を地方の拠点で過ごす」というスタイルと異なり、自然が豊かで人口密度も低い地方をメインの拠点にしたい人たちが、このスタイルを実現している。

リモートワークで新しいスタイルが確立

かつては地方に拠点を持ちたいと考えたとき、職探しが大きなネックとなるケースが多かった。しかし、リモートワークが普及したなか、現在の職を維持しつつ、新しいライフスタイルを実現することが可能となった。 また、コロナ禍の影響で地方移住に興味を持つ人も増えている。内閣府の調査を見ると、「地方移住への関心理由」の中に「感染症リスクが気になるため」「感染症を契機に地元に帰りたいと感じたため」といった、コロナ禍をきっかけにライフスタイルを見直す人が増えてきているのがわかる。

「新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査(内閣府調査・令和2 年12 月24 日)」より

二地域居住を無理なく成立させるには、移動距離も大きなポイント。拠点間の移動時間が2時間以内の地域を選ぶと、定期的な移動もストレスなく行えるだろう。例えば東京を一方の拠点とする場合、環境が良く、通勤もスムーズな千葉や茨城、山梨などが人気の高いエリアとなっている。

取材・構成・文/藤城明子(ポルタ)

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